ハウスクリーニングでは年収1000万円を稼ぐことはできるのでしょうか。そもそもハウスクリーニングという仕事だけで、ある程度の年収を得るにはいくつかの点に気を付ける必要があります。働き方の特徴を踏まえて解説します。
結論から言うと、ハウスクリーニングという業種で年収1000万円を得ることは可能です。実際に、ブログで紹介している人もおり、その方はハウスクリーニングで起業し独立しています。
とはいえ、1000万円という金額は考える以上にハードルが高いように感じます。雇われの身でハウスクリーニングの仕事をしても、月収30万円が限界でしょう。これでは年収としても360万円となってしまいます。
ハウスクリーニングの業界は下請けが多く、上層になればなるほど労働に対して利益率が大きくなるため、下請けのままでは年収は頭打ちになってしまいます。やはり、自分で起業をして元請けになることが年収アップのカギとなります。
ハウスクリーニングは、元となる資本があまり必要ありません。もちろん、掃除道具や洗剤などの消耗品はありますが、全体収益と比較してもかかる金額は大きくありません。つまり、掃除の技術を売りにする利益率の高い仕事ということができます。
ハウスクリーニング業界の利益率は8割にも及ぶと言われており、残りの2割は消耗品と人件費のみです。年収1000万円を目指すのであれば、売上が1250万あれば良いことになります。月々約105万円の売上があれば、年収1000万円に達する計算です。
ハウスクリーニングに要求される特殊なスキルはエアコンクリーニングや特殊な汚れの清掃などです。また建物の清掃なども増えており、様々な設備の清掃技術も必要になってきます。これらの技術は誰もが持っているわけではないのに、一旦技術を取得すれば後から入ってくる人の少ない業界ということもできます。しっかりと自分の技術と領域を守ることで、年収を安定させることができます。
年収1000万円という壁を突破するための要因として、市場の拡大は重要なポイントです。市場が拡大しておらず、横ばいまたは縮小傾向にある場合、新規参入がしやすい業界ならば、すぐに会社数は飽和し年収も下がっていってしまうことが予想できます。
しかしながら、ハウスクリーニングの業界は拡大傾向にあります。昨今の女性の社会進出によって家事に時間を割くよりも、会社で働く方が有意義かつお金を稼げると考える人が増え、ハウスクリーニングを委託する人が増えました。
また、高齢化社会で家の清掃を自分ではできない人が外部にお願いするということも増えました。将来的には業界の市場規模は1兆5000億円まで大きくなると考えられており、仕事がないという事態もなさそうです。
ではハウスクリーニングで具体的にどうすれば良いのでしょうか。気を付けなければならない3点について説明します。
まずは、集客に力を入れることです。ここでいう集客というのは、クリーニングを依頼してくれるお客さんを集めることを指します。
ハウスクリーニングを頼みたいなと思った時、あなたならどうやって業者を探しますか。おそらく、インターネットで自分の家のある地域を入れて検索する、または家のポストに入っているチラシなどを見て電話をする、以前に頼んだことがあればその業者に連絡するといった方法でしょう。まずは、自分がハウスクリーニングをやっているということを知ってもらうことから集客は始まります。
清掃の技術を磨くことはもちろんですが、それだけでは仕事はもらえません。自分のハウスクリーニング会社についてより多くの人に知ってもらうことに時間をかける方が年収アップの近道となります。
次に大事なのは元請けになることです。雇われて清掃をしている内は、お客さんと自分の間に1つ以上の会社や個人が入っており、利益はそこで半減していると考えて間違いありません。
できるだけお客さんから直接仕事をもらえるように、普段からお客さんに気に入られるように心がけ、仕事の直接受注につながる努力が必要となります。元請けになることで、下請けの時と比べて何倍もの年収アップになります。
最後に忘れてはならないのは出費を最小限に抑えることです。元請けになって仕事を直接受注することも大事です。それと並行して出費を抑える努力も必要になってきます。
ハウスクリーニングにおける出費とは、ハウスクリーニングに用いる道具や洗剤などの消耗品がメインとなります。ハウスクリーニングに使うことのできる道具の値段は青天井です。高級な清掃道具を揃えだすとキリがありません。最低限必要なものさえ揃っていれば、清掃は可能です。お客さんの求める清掃の程度を満たすことのできる道具を見極めて揃えてください。
実際に仕事を始めると必要なものが出てくるので、その時点で買い足すという形で構いません。初めから使うかわからない清掃道具は買わなくても良いのです。無駄な出費を抑えるというのは企業を考えた時点からスタートしています。
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